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2015/11/9 がん保険
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がん保険の選び方

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健康維持には定期的な健康診断が推奨されています。また、気になることがある方は医師にご相談ください。

いいね!などご共有頂いても診断内容や結果は公開されませんのでご安心下さい^^

「がん保険」とは?

日本人の2人に1人はがんになると言われています。統計によると生涯でがんになる確率は男性で60%、女性で45%です。

また、年齢が高い人ほどがんになる確率は上がります。若い方にとってはあまり危機意識がもてないかもしれませんが、ここ最近ではがんの低年齢化が進んでおり特に女性特有の乳がんや子宮頸がんなどが20代~30代の女性に急増しておりますので、若い方にとってもがんは決して他人ごとではありません。

そして、がんは死に至る確率も高く、生涯でがんによって死亡する確率は、男性で26%(4人に1人)、女性で16%(6人に1人)にも及びます。
このようにがんは私達にとって身近でとても怖い病気です。

がんになった時に必要な医療費などでお金に困ることがないように『がん保険』があります。

がん保険はがんと診断された時、がんで入院や手術をした時などに給付金を受け取ることができますので、高額な医療費や治療期間や回復までの休職による収入の減少に備えることができます。

ここはやはり、自分に合ったがん保険を見つけてしっかりと備えておきたいものです。

※統計データは独立行政法人国立がん研究センターのデータを参照

 

知っておきたい「がんの治療」について

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がんに備えるためにがん保険に加入することはとても大切ですが、がんの治療技術はどんどん進化し、治療方法も変化している為、旧態依然とした保障内容のがん保険ではなく、今のがん治療の実情に合った保障内容のがん保険を選んでいくことが大切です。

間違ったがん保険選びをして後悔しないためにも、ここではまずがんの治療についてお伝えいたします。

がんの治療としていま最も多く活用されているのが三大治療法と呼ばれているものです。

 

■ 手術

がんはがん細胞が体内で無制限に増えていき体を弱らせてしまいます。
よって、そのがん細胞そのものを手術によって取り除く治療方法です。がんが転移などで拡がる前の初期段階では特に有効な治療方法です。

 

■ 抗がん剤治療

注射や点滴、飲み薬によって抗がん剤を体内に投与してがん細胞の増殖を抑える治療法です。がん以外の正常な細胞にも影響を与えるという副作用によっ体への負担が大きい場合が多いのですが、最近ではがん細胞のみを狙って作用することで体への負担が比較的小さい分子標的治療薬という新しい抗がん剤も登場しています。

 

■ 放射線治療

放射線を体に照射する事によってがん細胞の増殖を抑える治療法です。
体への負担は比較的小さくて済むのですが治療効果はがんの種類や部位によって大きく変わります。
最近では、がん細胞に対してより高精度な照射を行うことで高い治療効果と体への負担がとても小さい重粒子線治療や陽子線治療という治療法も登場しています。

 

これらの治療法以外にも

「温熱療法」
「免疫療法」
「食事療法」
「サプリメント」

等の様々な治療方法もあります。

 

困りたくない「がんになった時のお金」について

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ここでは、がんの治療をするときにどれくらいのお金が必要なのかについてお伝えしたいと思います。

 

■入院したときの医療費について

入院したときにかかる医療費に対しても健康保険が適用されることがほとんどです。
ですから、公的保障である高額療養費の払い戻しによって一定金額以上の医療費は返ってきます。

ここでは当サイトのコラム「医療保険の選び方」にあるケースB(入院15日・手術1回で健康保険適用の医療費が150万円かかった場合)を用いてみます。

 

■個室に入らない場合の医療費総額:12万6,360円
医療費92,430円(80,100円+(医療費1500,000-267,000)×1%)+(食事代780円+お見舞いに来る方の交通費や食費1,500円)×15日

 

■個室に入る場合の医療費総額:21万3,930円
医療費92,430円(80,100円+(医療費1500,000-267,000)×1%)+(差額ベッド代5,820円+食事代780円+お見舞いに来る方の交通費や食費1,500円)×15日

 

健康保険が適用される治療を受ける場合は、通常の病気やケガでかかる医療費と同じ計算の仕組みになります。

 

■ 通院したときの医療費について

抗がん剤治療や放射線治療を受ける場合など退院後にも継続して通院治療を行う場合があります。

この場合も健康保険が適用される治療の場合は高額療養費の払い戻しの対象になりますので仮に1ヵ月間の通院による医療費が150万円かかったとしても実際に自己負担する金額は大きく軽減されます。

 

■通院による1ヶ月の医療費総額:92,430円+交通費実費
80,100円+(医療費1500,000-267,000)×1%=92,430円
1,500,000円-92,430円=1,407,570円が高額療養費の払い戻しで返金

 

また、通院治療が長期にわたって継続し高額療養費の払い戻しを受けた月数が4月目以降になると自己負担限度額がさらに引き下げられます。

 

■4月目以降の医療費総額:44,400円+交通費実費
(高額療養費の制度:70歳未満・標準報酬月額28万円~50万円の方が該当)
※制度の詳細は知っておきたい社会保障制度コラムをご覧ください。

 

■ 健康保険適用外の医療費について

今まで見て頂きましたように健康保険が適用される場合は高額な医療費がかかったとしても払い戻しによって大きく負担が軽減されますが、がんの治療でよく問題になるのは健康保険が適用されない治療を受ける場合の高額な医療費です。

医療技術の進歩によって治療への高い効果が期待できるうえに副作用が少なくて体への負担が軽い治療法がでてきました。

しかし、そういった治療法は健康保険適用が認められていないことがあり、その高額な医療費全額が自己負担となり、患者さんの経済的な負担が非常に重くなることがあります。

実際の具体例としては下記の通りです。

 

陽子線治療:258万5,912円
重粒子線治療:303万6,828円

 

最近でこそ抗がん剤の分子標的薬が次々と承認され健康保険が適用されるようになってきたものの、以前までは効果的な新薬が未承認であったため高額な医療費が問題になっていました。

またこれからも新しい新薬が出てきたときに承認までに時間がかかるという、いわゆるドラッグラグによる医療費の問題はこれからも続くかもしれません。

 

■長期休職による収入の減少について

がんの治療は長期にわたることが多くあります。
そして、がんの症状や抗がん剤の副作用等によってはなかなか健康な時のように仕事を継続することが困難な時期もでてきます。

そうして休職を余儀なくされたときに起こる問題が収入の減少です。

会社にお勤めの方の場合、休職してしばらくは有給休暇を消化する事で健康な時と同じ収入を得る事が出来ますが、有給休暇消化後は特別な福利厚生規定が無い限り会社からの給与はもらえません。

しかし、その場合は健康保険より傷病手当金を受け取ることができますので、標準報酬日額の3分の2を1年6ヶ月まで受け取ることができます。

仮に標準報酬月額が30万円(=標準報酬日額1万円)の方の場合、1日につき6,667円を傷病手当金として受け取ることが出来るのです。

おかげで収入はゼロにはなりませんが、通常の生活費等に加えてただでさえ医療費の支出が重くのしかかるところに収入が約3分の2になってしまっては大変です。

 

■月収30万円の人が1年間休職した場合の減収額・:約110万円
(当初1ヶ月は有給休暇・2ヶ月目~12ヶ月目は毎月約10万円の減収)

がんという病気のリスクを考える上では治療費のみならず、収入の減少がいくらくらいになるのかという事もしっかりと計算してがん保険の保障金額を考えて頂くと安心です。

 

これだけかかる「がんになった時のお金」の事例

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それでは実際にがんの治療をしたとしたらどれくらいのお金がかかるのかを具体的にシミュレーションしてみましょう。

 

■がん治療のケースA

(収入:標準報酬月額が30万円の会社勤めの方ががんと診断され、初月は個室で入院15日・手術1回、翌月から11ヶ月間休職し抗がん剤で毎月通院治療をしたケース)

リスク項目 リスク金額
1ヶ月目の医療費 213,930円
2ヶ月目~3ヶ月目の医療費 184,860円+交通費実費
4ヶ月目~12ヶ月目の医療費 399,600円+交通費実費
健康保険適用外の自己負担医療費 ?  円(自己負担医療費)
1年間の収入減少額 約110万円
医療費と収入減少の1年間の合計金額 約1,898,390円+交通費実費
(+自己負担医療費?)

 

■1ヶ月目の医療費:213,930円
医療費92,430円(80,100円+(医療費1500,000-267,000)×1%)+(差額ベッド代5,820円+食事代780円+お見舞いに来る方の交通費や食費1,500円)×15日

 

■2ヶ月目~3ヶ月目の医療費:184,860円+交通費実費
9万2,430円×2ヶ月分+交通費実費
自己負担限度額の計算:80,100円+(医療費1500,000-267,000)×1%=92,430円
1,500,000円-92,430円=1,407,570円が高額療養費の払い戻しで返金

 

■4ヶ月目~12ヶ月目の医療費:399,600円+交通費実費
44,400円×9ヶ月分+交通費実費
(高額療養費の制度:70歳未満・標準報酬月額28万円~50万円の方が該当)

 

■1年間の収入減少額:約110万円
1ヶ月目:有給休暇により収入減少なし
2ヶ月目~12ヶ月目:毎月約10万円の減収×11ヶ月

 

「がん保険」の基本

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もし、がんになってしまった時に家族に与えてしまう収入的不安はご理解頂けたでしょうか。

そのような不安を払拭できるがん保険の基本的な仕組みをまずはお伝えします。

主な保障内容は

・がん診断
・がん入院
・がん手術

によって給付金を受け取るという内容です。

 

■ がん診断給付金

がんと診断されたときに一時金を受け取れることができます。診断されてから手続きを経てすぐに一時金を受け取ることができますので、がんの治療に必要な医療費に前もって備えることができます。

一時金の金額は50万円や100万円が多いですが、300万円まで設定できるがん保険もあります。
上皮内がん(転移しないため死亡リスクが極めて低い)の診断や一定期間経過後(多くは2年経過後)であれば再発のがん診断に対しても一時金を受け取れるがん保険や特約もあります。

 

■ がん入院給付金

がんの治療を目的として入院したときに入院給付金を受け取れることができますので、入院が長期間にわたるとそれに伴って高額になる医療費の負担に備えることができます。

入院1日あたり5千円や1万円というように入院日額を設定するがん保険が一般的です。

なお、一般的な医療保険の入院給付金の保障対象となる入院日数は30日や60日といった日数制限がありますが、がん保険の場合は入院日数無制限の場合が多いです。

また、入院を開始した時に日額の保障ではなく25万円や50万円といった一時金を受け取れるがん保険もあります。

 

■ がん手術給付金

がんの治療を目的として手術をしたときに手術給付金を受け取れることができますので、手術によって発生する医療費に備えることができます。

手術給付金は1回につき10万円や20万円といった手術内容にかかわらず一定額のがん保険が多いですが、手術の種類によって金額が変動するがん保険もあります。

がん入院給付金と同様にがん手術給付金も支払回数は無制限の場合が多いです。

 

■ その他の保障

がんの治療を目的とした、通院・放射線治療・ホルモン治療・抗がん剤治療・先進医療などをしたときやがんで入院後に退院をしたときに給付金を受け取れるがん保険や、がんで死亡したときにがん死亡保険金をご遺族が受け取れるがん保険もあります。

 

絶対に間違えたくない「がん保険」の備え方

ハートを持った看護師

がんの治療をするにあたっては入院するケースがほとんどですが、実はがん治療のための入院日数は年々減少しており、逆に通院される患者さんは年々増えてきています。

医療技術の進歩により入院の必要性が低くなってきた事や国の医療費削減を目的として厚生労働省が病院での入院治療日数が少なくなるような政策を講じている為、入院から通院にシフトしてきていると考えられ、この傾向は今後も長期にわたって続きそうです。

 

がん保険グラフ

(出典)厚生労働省 患者調査

 

今までのがん保険は入院保障に重きを置いた商品が多かったのですが、上記のデータからもわかるように現在のがんの治療は入院から通院にシフトしてきておりますので入院保障ばかりを手厚くしてしまうと、いざ本当にがんになってしまったときに思ったほど入院せず主に通院によって抗がん剤治療や放射線治療を行う場合はあまり給付金を受け取ることができず、「こんなはずじゃなかった・・・」という事にもなりかねません。

よって、診断給付金をしっかりと備えることはもちろんですが通院治療でかかる費用にもしっかりと備えておけるようにがん保険の保障を組み立てておけば安心ですね。

 

それでは実際にがん保険に加入していた場合に受け取る給付金がどのように変わってくるのか異なる種類のがん保険を2パターンで比較して見てみたいと思います。

 

先程のがん治療のケースAを用いて見てみましょう。

 

■入院15日間・手術1回・抗がん剤治療で11ヶ月間通院治療をした場合

がん保険①
入院日額1万円
手術給付金1回20万円
がん保険②
診断給付金100万円
入院日額5千円
手術給付金1回10万円
がん診断給付金 0円 1,000,000円
がん入院給付金 150,000円 75,000円
がん手術給付金 200,000円 100,000円
受取る給付金の合計額 350,000円 1,175,000円

 

がん保険①の方は、がん保険②よりも入院給付金・手術給付金がともに2倍の保障内容ですが、実際に受け取る給付金の合計額はがん診断給付金の保障があるがん保険②のほうが825,000円も多くなっています。

仮に入院が30日間であったとしてもその差は150,000円しか縮まりません。
受け取る金額が同等になるには入院期間が180日という計算になります。

具体的には下表のとおりです。

 

■入院期間180日間・手術1回・抗がん剤治療で残りの期間は通院治療をした場合

がん保険①
入院日額1万円
手術給付金1回20万円
がん保険②
診断給付金100万円
入院日額5千円
手術給付金1回10万円
がん診断給付金 0円 1,000,000円
がん入院給付金 1,800,000円 900,000円
がん手術給付金 200,000円 100,000円
受取る給付金の合計額 2,000,000円 2,000,000円

 

なかなか実際の入院日数を予測することは困難ですが、上記のようなデータを踏まえた上で保障内容をご判断していただくとご自身にとって納得のいくがん保険の選び方ができるのではないでしょうか。

とはいえ、各保険会社の発売するがん保険はどんどん新商品が販売されますし、その特約の種類も豊富です。
また付帯サービスとして、がんのセカンドオピニオンや電話で健康相談を受けられる等の無料のサービスも付いていたりもします。

そのようながん保険の様々な特徴や最新の情報はやはり保険の専門家に話を聞いてみることをお勧めします。

 

複数の保険会社の商品を取り扱っている当サイトの『保険担当者』さんにぜひ一度がん保険の様々な情報を聞いてみてはいかがでしょうか?

 

 

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